certification
日本疼痛学会『認定鍼灸師』
慢性疼痛診療ガイドライン
『慢性疼痛診療ガイドライン』（2021年版）において、 初めて「鍼灸治療」が明示的に取り上げられました。
CQ：鍼灸治療は慢性疼痛に有用か？
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推奨度：2（弱）
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エビデンス総体の総括：C（低い）
鍼灸が科学的評価の対象として正式に認識されるようになった点は、重要な前進といえます。
本ガイドラインは、日本疼痛学会・日本ペインクリニック学会に加え、全日本鍼灸学会を含む10の関連学会が参加して作成されました。
学会が主導で認定制度を設ける。
慢性疼痛に関わる関連学会の『日本疼痛学会』が主導して令和7年度より鍼灸師の認定制度を設ける運びとなりました。
本稿では、診療ガイドラインが作成された流れについてと日本疼痛学会が定める「認定鍼灸師」について解説します。
ガイドライン作成の流れ
1．委員会の立ち上げ
『慢性疼痛診療ガイドライン』は、慢性疼痛に関わる10の学会が参加して作成されました。
全日本鍼灸学会前学術部長である伊藤和憲 先生が作成依頼を受け、 同学会として診療ガイドライン委員会が作成に携わりました。
2．CQとPICOの作成
本ガイドラインのクリニカル・クエスチョン（CQ）は次のように設定されました。
「鍼灸治療は慢性疼痛に有用か？」
このCQに基づき、以下のようにPICOが定義されました。
P： 慢性疼痛を有する18歳以上の患者（癌性疼痛・内臓痛を除外）
I： 鍼灸単独
C： 薬物療法単独 または 薬物療法＋通常ケア
O： 疼痛、QOL、有害事象
3．論文検索とエビデンス評価
PICOに基づく論文検索の結果、1339本の文献が抽出され、条件に合致した4本の論文を対象としてシステマティックレビュー（SR）が実施されました。
対象疾患は次の4疾患・計197名でした。
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慢性頚部痛
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慢性片頭痛
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線維筋痛症
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慢性前立腺・骨盤痛症候群
研究結果は次のとおりです。
疼痛： 2本 有意改善／2本 有意差なし
QOL： 1本 有意改善／1本 有意差なし
有害事象（明確記載の1本）：
介入群 6％ ／ 対照群 66％
一方で、盲検化の困難さ・疾患の多様性・サンプルサイズの小ささなどにより、バイアスおよび不精確さのリスクが高いと評価され、総合的なエビデンスの強さはC（低い） と判断されました。
日本疼痛学会とは
一般社団法人 日本疼痛学会（Japanese Association for the Study of Pain、略称 JASP）は、疼痛に関する研究と医療を推進する日本の学術団体です。設立は1979年で、2017年には一般社団法人として認定されています。
日本疼痛学会「認定鍼灸師」制度の背景
鍼灸師の参入を積極的に推し進めているのが、本学会の理事を務めておられる伊藤和憲先生です。伊藤先生は、先にも触れたとおり、『慢性疼痛診療ガイドライン』の作成依頼を受けた方でもあります。
そして、このガイドラインには、鍼灸治療が「推奨度2」と明記されており、これはエビデンスに基づいて鍼灸治療に一定の有効性が認められたことを意味しています。
もちろん、この「認定鍼灸師」という制度については、さまざまな意見があることと思います。
日々臨床で努力している鍼灸師が正当に評価されにくくなってしまう可能性や、「認定鍼灸師」でなければ医師との連携ができない、あるいは、患者さんが「認定がない＝効果がない」と誤って認識してしまうリスクも考えられます。
それでもなお、個人の努力だけでは変えられない「社会全体の鍼灸観」を変える可能性を持つ制度であることに大きな意義があると私は考えています。そのため、私自身もこの制度に賛同し、ぜひとも認定鍼灸師の取得を目指したいと考えています。
日本疼痛学会「認定鍼灸師」になるためには？
①日本疼痛学会の会員であること、②一般財団法人日本いたみ財団が実施する試験に合格し合格所を取得することが条件となりそうです。そのほかにも所属年数や取得単位などの項目もあるかもしれないので、随時チェックする必要がありそうです。
このページを書いた人
PROFILE
監修
鍼灸師 松浦知史
東京有明医療大学主席卒。福島県立医科大学会津医療センター研修。研修終了後は埼玉医科大学東洋医学科、ならびに同大学かわごえクリニックを経て、大慈松浦鍼灸院、神保町十河医院附属鍼灸院副院長。
