日本疼痛学会「認証鍼灸師」
慢性疼痛診療ガイドライン
『慢性疼痛診療ガイドライン』（2021年版）では、「鍼灸治療は慢性疼痛に有用か？」というClinical Question（CQ）が設けられ、鍼灸治療についても検討が行われました。
その後、日本疼痛学会では鍼灸SIGが設けられ、鍼灸師を対象とした「認証鍼灸師制度」も始まっています。
本稿では、慢性疼痛診療ガイドラインに鍼灸が掲載されるまでの流れと、日本疼痛学会における鍼灸師の認証制度について紹介します。
ガイドライン作成の流れ
1．委員会の立ち上げ
『慢性疼痛診療ガイドライン』は、慢性疼痛に関係する複数の学会が参加して作成されました。
鍼灸領域では、全日本鍼灸学会もガイドライン作成に参加しています。伊藤和憲先生が作成依頼を受け、同学会の診療ガイドライン委員会として作成に携わりました。
慢性疼痛の診療ガイドラインのなかで、鍼灸治療について一つのCQが設定され、システマティックレビューをもとに検討されたことは、それまでの流れを考えると大きな変化であったと思います。
2．CQとPICOの作成
本ガイドラインでは、鍼灸について次のCQが設定されました。
「鍼灸治療は慢性疼痛に有用か？」
このCQに基づき、以下のPICOが設定されています。
P：慢性疼痛を有する18歳以上の患者（癌性疼痛・内臓痛を除外）
I：鍼灸単独
C：薬物療法単独、または薬物療法＋通常ケア
O：疼痛、QOL、有害事象
鍼灸の臨床研究では、対照群としてSham鍼が用いられることがあります。一方で、Sham鍼自体にも生理学的な作用が生じる可能性があり、鍼灸研究において何を「プラセボ」とするかについては以前から議論があります。
このガイドラインでは、薬物療法または薬物療法＋通常ケアを比較対照として検討しています。
3．論文検索とエビデンス評価
PICOに基づく論文検索では1,339本の文献が抽出され、条件を満たした4本の研究を対象としてシステマティックレビューが行われました。
対象となったのは、慢性頸部痛、慢性片頭痛、線維筋痛症、慢性前立腺炎・慢性骨盤痛症候群の4疾患、計197名です。
疼痛については4本中2本で有意な改善がみられ、2本では有意差がありませんでした。QOLについては、評価した2本のうち1本で有意な改善が認められています。
一方で、盲検化の難しさ、対象疾患の違い、症例数の少なさなどから、エビデンス総体はC（低い）と評価されています。
最終的には、「慢性疼痛に対して鍼灸治療は有用であると考えるが、治療法を選択する際は、効果・コストを踏まえた上で患者の価値観を優先することが望まれる」とされ、推奨度は2（弱）、エビデンス総体はC（低い）となっています。
したがって、ガイドラインに掲載されていることをもって、慢性疼痛に対する鍼灸の効果が確立していると解釈することはできません。研究数や症例数が限られていることも踏まえ、慢性疼痛に対する治療選択肢の一つとして検討された、と捉えるのがよいと思います。
鍼治療によって痛みが変化する仕組み
慢性疼痛に対する臨床研究とは別に、「なぜ鍼刺激によって痛みが変化するのか」という基礎的な研究も長く行われています。
鍼刺激による鎮痛には、刺激部位で起こる局所反応だけでなく、脊髄における痛みの情報伝達や、脳から脊髄へ向かう下行性疼痛調節系など、複数の仕組みが関係すると考えられています。
これらについては、別の記事で研究をもとに詳しくまとめています。
→ 鍼治療で痛みが軽くなるのはなぜ？エビデンスから見る鍼鎮痛の仕組み
また、痛みの背景には炎症が関係することもあります。鍼刺激と炎症・免疫系との関係についても基礎研究が進んでおり、近年では感覚神経、自律神経、免疫系をつなぐ神経免疫機構について研究されています。
臨床試験で確認される「効果」と、基礎研究で検討される「作用機序」は分けて考える必要がありますが、鍼治療を理解するうえでは、どちらも重要な研究領域です。
日本疼痛学会とは
一般社団法人日本疼痛学会（Japanese Association for the Study of Pain：JASP）は、痛みの臨床・基礎研究に関わる専門家が集まり、疼痛の科学的な理解や研究成果の臨床への還元を目的として活動している学術団体です。
1971年に始まった「痛みの問題研究会」、1979年からの「痛みの研究会」を経て、1984年から「日本疼痛学会」として活動しています。2018年には一般社団法人化されています。
疼痛学は一つの診療科に限られる分野ではなく、基礎医学、麻酔科、整形外科、精神科、リハビリテーション、心理、看護など、さまざまな分野から研究や臨床が行われています。
日本疼痛学会と鍼灸
日本疼痛学会では、現在いくつかのSpecial Interest Group（SIG）が活動しており、その一つとして「鍼灸SIG」が設けられています。
慢性疼痛診療ガイドラインへの鍼灸の掲載に加えて、学会内に鍼灸をテーマとしたSIGが設けられたことで、鍼灸師が疼痛医学について学び、医師や研究者などと交流する機会も少しずつ増えています。
こうした流れのなかで、鍼灸師を対象とした「認証鍼灸師制度」も設けられました。
日本疼痛学会「認証鍼灸師」制度
こうした流れのなかで、日本疼痛学会では鍼灸師を対象とした「認証鍼灸師制度」が設けられています。
その背景には、慢性疼痛診療における医師と鍼灸師の連携があります。
日本疼痛学会は、2026年7月に認証鍼灸師制度について具体的な申請方法を公開しました。
現在公表されている内容では、日本疼痛学会の会員であることを前提に、日本いたみ財団のベーシック研修を受講し、その後Web試験を受験します。試験合格後、日本疼痛学会へ申請し、学会での審査を経て認証される流れとなっています。
また、「いたみマネージャー」の認定を受けている場合には、Web試験が免除されることも示されています。
認証後は5年ごとの更新があり、日本疼痛学会の正会員として継続して在籍することに加えて、学術大会または鍼灸SIGへの参加が更新要件として設けられています。
制度について詳しく確認したい場合には、日本疼痛学会の公式ページをご覧ください。
この制度をどう考えるか
このような認証制度については、さまざまな意見があると思います。
日々臨床に取り組んでいる鍼灸師が認証の有無によって評価されてしまう可能性や、患者さんが「認証がある＝治療効果が高い」「認証がない＝効果がない」と受け取ってしまうことには注意が必要です。
認証を取得することと、個々の患者さんに対する治療効果や臨床能力は同じものではありません。
一方で、鍼灸師が医学系学会に参加し、疼痛の病態や評価、標準的な治療について学ぶ機会が増えることには意義があると思います。
鍼灸院には、腰痛、頸部痛、頭痛をはじめ、長期間にわたって痛みを抱えている患者さんも来院します。鍼灸師側も鍼治療だけを学ぶのではなく、疼痛医学について理解し、どのような場合に医療機関での評価を優先するのか、他の治療とどのように併用していくのかを考えていく必要があります。
認証鍼灸師制度が、今後どのような制度として定着していくのかはまだ分かりません。
私自身も疼痛について継続して学びながら、今後の動向をみていきたいと考えています。
このページを書いた人
PROFILE
監修
鍼灸師 松浦知史
全日本鍼灸学会認定鍼灸師
東京有明医療大学首席卒。福島県立医科大学会津医療センター研修。研修終了後は埼玉医科大学東洋医学科、ならびに同大学かわごえクリニックを経て、大慈松浦鍼灸院、神保町十河医院附属鍼灸院副院長。
